太陽光発電を設置

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太陽光発電システムの設置を計画する際に意外と気にされない部分が「設置工事」です。
場合によっては設置後のトラブルのもとにもなる設置工事に関することや、太陽光パネルの設置場所などのことについて。

太陽光発電パネルの設置場所

一般的には太陽光発電というと住宅の屋根に設置していることをイメージしますが、住宅だけではなく、工場やマンション、倉庫などの屋根にも設置が可能です。

また、広い平面でなくても、例えば寄棟屋根のような入り組んだ形状の屋根にも、パネルを分散することである程度の容量の太陽電池パネルを設置することが出来ます。

住宅以外での太陽光発電

マンションなどの集合住宅や、工場や倉庫などの屋根は単一面で広いことが多いため、容量の大きな太陽光発電システムの設置に向いています。

さらに、野立設置と言って、空き地等の地面に直接架台を設置してその上に太陽光パネルを乗せることができ、大容量の太陽光発電システムを設置しやすくなります。また、野立設置の場合には設置角度や方角が自由に設定できるため、真南に向けた発電効率の良い設置をすることができるメリットがあります。

また、野立設置の応用で、空き地ではない、駐車場として使用している場所に駐車場の屋根のように太陽光パネルを設置することで、限られた場所を有効に使うこともできます。

固定価格買取制度の利用

太陽光発電による電気などの再生可能エネルギーと言われる電気は、固定価格買取制度(FIT)という制度によって電力会社に買い取ってもらうことが出来ます。

これは一定期間固定した価格で電力会社が電気を買い取るもので、太陽光発電の場合、10kW未満のシステムによる発電の場合は、生活に必要な電気を使用して余った分を10年間、10kW以上のシステムの場合は発電した電気の全てを20年間固定価格で電力会社が買い取ります。

ただし、買取価格については原則として毎年改定が行われるため、電力会社との接続契約締結年度などによって買取単価が異なりますので、注意が必要です。

買取制度を利用した太陽光発電事業も

この固定価格買取制度を利用した太陽光発電による発電事業者も大幅に増加しました。

利用していない土地や工場の屋根などに10kW以上のシステムを設置することで全量買取制度の対象となります。この全量買取制度を利用して発電した電気を全て販売します。
全量買取制度での一定の売電単価と買取期間(20年間)による安定した売却益が見込め、数年前よりも大きく下がった設置費用を勘案すると、改訂された固定価格買取制度下においても条件によっては高い利回りが期待できます。

パネルの設置向き

太陽光発電システムを設置する際には、太陽光発電パネルを設置する向きと角度に注意が必要です。

太陽光発電システムを設置する場合、太陽光発電パネルの向きは真南に30度の傾斜で設置するのが最も効率的と言われています。
つまり、真南に30度の傾斜で設置した時が年間を通じて最も発電量が多くなるとされています。

しかし、住宅などの屋根に設置する場合には、屋根の向き、傾斜にそのままパネルを設置することになり、理想の向きや角度でパネルを設置できることはあまりありません。

太陽光発電パネルの北面設置

特に北側の屋根に太陽光パネルを設置した場合は、真南に30度の傾斜に設置した場合と比べて発電量が大きく落ちます。
また、北面に設置の場合、太陽光パネルに反射した光が近隣への迷惑になるケースもあり、ほとんどの太陽光パネルメーカーでは、北面設置を「不可」もしくは「おすすめできません」としています。

日陰による発電量の低下

また、太陽光発電パネルが部分的に日陰になっても大きく発電量が落ちることがありますので、設置予定場所が季節によってどの程度日陰になるのかについても確認しておく必要があります。

設置工事の品質

太陽光発電システムは一度設置すると数十年にわたって使用するものです。そのため、設置工事は非常に重要です。

太陽光発電システムは基本的にメンテナンスが必要ありません。つまり、パワコンの更新などを除き、始めに設置した状態で数十年間稼働することが前提になります。
数十年にわたりトラブルなく稼働するためには高い品質の設置工事が行われる必要があります。

施工不良で雨漏りも

また、太陽光発電パネルは住宅の屋根に設置するケースが多いですが、太陽光パネルの設置工事により屋根を破損する事例も出ています。

例えば、太陽光発電パネルを屋根に設置する場合、一度屋根に穴をあけて屋根の垂木などに支持材を取り付ける場合がありますが、このような施工の際に屋根に空けた穴の防水処理が十分になされずに、雨漏りの原因となるケースがあります。

しかし、ここ数年での急激な太陽光発電システムの普及に伴い、設置に関して熟練した技術者や施工業者が不足していることも事実です。
これに関連して、太陽光発電システムの設置に関するトラブルが増加しており、資源エネルギー庁のほか、各自治体で注意を呼び掛けることも多くなりました。